適応障害のある方の仕事探し。適応障害であることは伝えるべき？

適応障害のある方に向いている職種、いわゆる適職はあるのでしょうか？

向いている、といわれる職種はあります。ただし、あくまで参考と考えてください。自分の性格や長所をいかせる場があるのなら、そちらを優先したほうが良いです。

適応障害のある方に向いているといわれる職種と注意点もいくつか挙げておきますね。

「就きたい職種が思いつかない」という方への参考になればと思います。

事務職

業務の大半をルーチンワークが占めるため、突発的な対応を苦手とする方に向いているといえます。

逆に繰返しの作業がつまらなく、ストレスに感じる方には向いていないといえます。

公務員

残業が少なく休みも取りやすいことが多いため、環境面を整えやすいメリットがあります。

公務員試験を受けなければならないため思い立ってすぐに就職することは難しいです。

フリーランス

自分のペースで仕事の段取りができるので、体調が優れないときに誰かに迷惑をかける心配がありません。

調子を崩したときに「職場へ迷惑をかけてしまっている……」と自己否定の症状が出る方に特に向いているかもしれません。

仕事探しの場面では、適応障害であることを伝えるかどうか、悩む方も多くいらっしゃいます。

「面接や採用に不利になるのでは」と心配になる方が多いようです。

このような不安を感じてしまう社会の現状は残念ですが、以前よりは社会の理解も進んでいます。

今後はもっと良くなるはずなので、今できることをしていきましょう。

私どもの意見は「メリットのほうが大きければ伝える選択肢もあり」です。

残念ながら、伝えることでデメリットと感じられることがあるかもしれませんので、メリット・デメリットを比べたうえで決断しましょう。

伝えることによるメリット

伝えることによるメリットは、適切な配慮を受けることができる可能性があるからです。

生活のなかでも、仕事は費やす時間のウェイトが大きいですよね。

仕事中の満足度が高ければ、日常に感じる満足感も大きくなるでしょう。

業務内容や報酬のほかに、職場環境も仕事の満足度に影響を与えます。

適応障害であると伝えることで、適切な配慮を受けることができ職場への満足度が上がります。

満足度が上がればあなた自身のやる気やモチベーションも上がるでしょう。

スタッフのモチベーションが高いことは企業にとってもメリットです。

就職したあとのことも考えても職場で配慮が受けられるかは重要な要素になります。

仕事を長く続けたいと思っているのであれば、最初に職場にも伝えておくことをおすすめします。

働きやすい環境を具体的にイメージしてみましょう。

年間休日数・有給数

福利厚生

どのような査定制度か

業務内容だけでなく、このような要素も調べてみましょう。

適応障害であることを伝えて就職するのなら、雇用実績なども参考になるかもしれません。

仕事探しのサービスにも、さまざまなものがあります。

転職サイト、ハローワーク、就労移行支援など、それらのサービスを活用すれば、仕事探しについての相談にものってもらえるでしょう。