2024/8/21 最終更新
うつ病や適応障害などのメンタル不調で休職中の方のなかには、そろそろ復職したいと考えている方もいるのではないでしょうか？
今回のコラムは、復職したいのに認めてもらえない方におすすめの内容になっています。
たとえば以下のようなお悩みのある方に役立つ内容になっています。
「診断書のもらい方が知りたい」
「診断書をもらえないときの対処法を知りたい」
「診断書を書いてくれないのはどうして？どうすればいい？」
復職したいのに医師から診断書をもらえないときの背景や対処法などを中心にご紹介します。
休養に専念して体調が回復し、復職したいと思ったら、上司や人事担当者に連絡しましょう。
※会社に連絡する前に、医師の許可を得る方法もあります。今回のコラムでは先に会社に連絡したケースを取り上げております。
そのときに、会社は主治医による診断書・意見書の提出を求めることがほとんどです。
休職者の復職可否の決定権は会社にあるものの、医師の所見を判断材料としたいためです。
医師という専門家による客観的な診断書・意見書によって、以下などを検討しながら企業は復職可否を判断します。
休職者が復職できる状態にあるのか
職場復帰後にメンタル不調を再発して再休職しないか
また常時50人以上の労働者を使用する事業場においては、産業医の設置が義務付けられています。
復職時の産業医面談は法令上必須ではありませんが、企業によっては産業医との面談を求めることがあります。
産業医面談については、『産業医はメンタル不調者の復職可否をどう判断するの？』で詳しくご紹介しています。
また上司や人事担当者との復職面談についても『復職面談では何を聞かれる？ 失敗しないよう押さえておきたいポイントを紹介』でご案内しています。
ご参考になりますと幸いです。
企業に診断書・意見書を提出するため、主治医に書いてもらいましょう。
企業によっては独自で復職診断書のフォーマットがある場合もあります。
フォーマットがあるようでしたら、それを主治医に渡して書いてもらいます。
企業が用意するフォーマットがない場合は、かかりつけのクリニック固有のフォーマットを使用することになります。
また厚生労働省や東京都、財団などが提供する診断書や意見書のフォーマットもあります。
これらが活用されることもあります。
厚生労働省「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」内にある「職場復帰及び就業上の配慮に関する情報提供書【様式例4】」
産業医学振興財団「職場復帰支援マニュアル」内にある「職場復帰支援に関する情報提供書（復職診断書）【様式2】」
東京都TOKYOはたらくネット「医師の診断書・意見書【様式第2号】」
これらの診断書・意見書には、現在の症状や今後の通院頻度、復職時の考慮事項などを記載する項目があります。
復職後に再発・再休職しないように、自分に合った働き方で再スタートすることが大切です。
どのような配慮が受けられると安心して働けるか。体調を悪化させないように1日何時間勤務から始めるか。
医師と相談しながら診断書を書いてもらいましょう。
医師に診断書・意見書の作成をお願いしても書いてくれない場合があります。
その際は感情的にならずに理由を医師に聞き、対策を練りましょう。
診断書がもらえない理由は個々によってさまざまですが、一例として下記が挙げられます。
主治医が復職を認めない場合、うつ病などの症状がまだ回復していない可能性があります。
また現在の状態で復職すると症状を悪化させかねないと考えて、診断書の作成を断る場合があります。
主治医と症状の現状を話し合い、治療プランの見直しや追加治療を検討することも一つでしょう。
復職できる状態にあるかを主治医が検討するに当たり、生活リズムや体力が戻っているかを重視することもあります。
生活習慣が課題で診断書を書いてもらえないときは、どのレベルまで回復すればよいかの基準を医師に確認しましょう。
その基準を明確化することで、達成に向けて行動しやすくなります。
たとえば下記のような目標を決めて生活記録表を作ると、医師の理解も得やすくなります。
毎朝7時に起きて、23時には就寝する
午前と午後に散歩を30分ずつおこなう
書籍1冊を数日で読み終える
生活リズムや体力、集中力を取り戻すには、外での活動場所を作ることもおすすめです。
定期的に外出する機会ができることで、生活習慣の改善につながります。
リワークセンターには、メンタル不調で休職・離職した方が通っています。
全国20ヵ所以上で、1日500名以上の方が利用しています（2023年7月時点）。
同じような境遇の方と楽しく関わったり、悩みを共有したり、ひとりの時間も大切にしながら、自分らしく居られる場所です。カフェのような落ち着いた環境でゆっくり過ごせると好評です。
リワークセンターにはRIZAPとコラボしたウェルネスプログラムや、ヨガやジョギングなどのセルフケアプログラムもあります。
運動は症状の回復に有効であると科学的に証明されており、体を動かすことで夜も寝付きやすくなると好評です。
またリワークセンターではクリニックへの同行も可能です。医師と連携しながら、あなたが安心して復職できるようにサポートします、
各センターでは無料相談や見学を随時受け付けていますので、ご興味のある方はお気軽にお問い合わせください。
症状や生活面の回復が不十分であるにも関わらず、希望の復職時期が直近の場合は診断書を書いてもらえない可能性があります。
症状の悪化や再発につながらないように、復職のタイミングに慎重になる医師もいます。
症状や生活面の改善へのスケジュールを立てながら、復職のタイミングをすり合わせることも大切です。
復職時期の調整は、休職者と主治医だけではなく企業も関わります。
三者間の調整に不安や負担を感じる場合は、リワークセンターなどの専門機関を頼りましょう。
医師は患者の心身の健康を重視します。
復職時の職場のサポート体制が不十分であり、症状が悪化・再発しかねないと判断した場合、職場復帰を認めないことがあります。
うつ病や適応障害などの精神疾患は、ストレスの蓄積が原因で発症します。
ストレスの原因から離れて復職できるように、職場の受け入れ態勢が整っているのか
またストレスに直面したときに、自身で対処できるのか
これらを医師に説明して理解いただけると、診断書をもらえやすくなります。
リワークセンターには3,000以上のプログラムがあり、自身に必要なものを選べます。
プログラムには、臨床心理士や精神保健福祉士などの専門家と一緒にストレスの原因や対処方法を探るものもあります。
自己分析が苦手な方や、他の人の対処方法が知りたいときには、専門機関を利用するのも一つです。
悩みに寄りそってもらいながら、専門家と一緒に対処方法を考えたい方におすすめです。
またリワークセンターでは休職者が安心して復職できるように、復帰時期や仕事内容、配属先などを企業と交渉することもできます。
最初は週数日の半日勤務からスタートして徐々にフルタイム就労を目指す方も多くいます。
「自分に合った働き方で復職したいけど、会社との調整が不安」という方におすすめです。
復職後もサポートは続くので、職場復帰後の離職率は5％と多くの方が働き続けています。
復職の専門機関を利用することで医師も安心でき、診断書を書いてもらいやすくなります。
リワークセンターの詳細が気になる方は資料をご請求ください。
今なら復職・就職エピソードbookもお送りしています。
復職ための診断書・意見書の作成にかかる時間は、個々のケースによりさまざまです。
すぐにもらえることもあれば、時間を要することもあります。
ただ注意したいこととして、すぐにもらえることが必ずしも良いとは限りません。
復職はゴールではなくスタートです。復職後にどのように働くかが大切になります。
安心して働くためには、復職時の調整が非常に重要です。その調整に医師の診断書・意見書は大きな力を持ちます。
そのため今後どのように働きたいかを主治医と相談しながら、それが反映された診断書・意見書を書いてもらえることが大切です。
そのためには一定の時間が必要であり、すぐに診断書がもらえるとは限りません。
また医師は心身の健康回復のプロフェッショナルではあるものの、働き方の専門家ではありません。
一般企業や公務員として働いた経験がない医師のほうが多いのではないでしょうか。
そのため職場復帰後に安心して働けるようになりたい方は、復職の専門機関を活用することもおすすめです。
リワークセンターでは、医療機関や企業と連携しながらあなたが希望の働き方で復職できるようにサポートしています。
どのような連携方法があるのかや実際の連携事例が知りたい方は、無料相談をご利用ください。対面やオンラインなど、ご希望のスタイルでご相談いただけます。
復職したいのに医師が診断書を書いてくれない。
それは決して悪意から生じるものではありません。
あなたの心身の健康を思い遣っての決断になります。
主治医に復職を認めてもらうには、安心がキーワードになります。
「この患者は復職しても大丈夫だろう」
このように判断いただけるように、どうすれば安心してもらえるのか。それを考えることが大切です。
とはいえ医師にもさまざまな方がいます。
主治医の方針が合わなかったり、コミュニケーションが取りづらいなどもあるかもしれません。
そのようなときはセカンドオピニオンとして他の精神科クリニックを受診するのも一つです。
リワークセンターは国内最大級の復職支援の専門機関として、全国20ヵ所以上でサポートしています。復職率95％と高く、復帰後の離職率は5％と多くの方が安心して働き続けられています（2023年7月現在）。
あなたのお役に立てられるようにスタッフが親身にサポートしますので、まずは資料請求や無料相談をご利用ください。
※コラム中の画像は全てイメージです
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