うつ病や適応障害などのメンタルヘルス不調で休職した方の悩みの一つに、「復職するにあたってリワーク（復職支援）を利用するべきかどうか」があるのではないでしょうか？
リワークを利用すると同じ会社への復職や、ご希望によっては転職も含んだサポートを受けられます。
また復職・就職だけではなく、働き始めてからも継続してサポートを受けられることが特長です。
実際に私たちリワークセンターを利用して復職した方の92％が、再休職せずに安心して働き続けています（2023年度実績）。
今回のコラムでは、リワーク支援（職場復帰支援）の利用有無による再休職リスクについてご紹介します。
復職はゴールではなく、リスタート。
メンタルヘルス不調を悪化・再発することなく、安定して働き続けることが大切です。
日本でもメンタルヘルス対策への注目が年々高まっており、専門家による休職者の復職状況に関する調査研究が進んでいます。
たとえば適応障害やうつ病などの精神疾患で休職すると、1回目の平均休職期間は107日（約3.5ヵ月)、2回目の平均休職日数は157日（約5ヵ月）という調査結果があり、再休職すると休職期間が長くなる傾向にあります。
（出典：厚生労働省『主治医と産業医の連携に関する有効な手法の提案に関する研究』）
もちろん、これは平均的なものであり、実際の休職期間は各個人の症状や希望によって異なります。
急いで復職して症状の再発を招くことがないように、焦らないことが大切です。
1回目の休職からの職場復帰をいかにうまくおこなえるかがポイントになります。
今回はリワークプログラムの内容を比較したデータをご紹介します。
障害者職業総合センターでは、リワーク支援の有無による再休職状況を調査しています。
それによると、リワークプログラムを受けないまま復職した人の再休職リスクは6.21倍といった研究結果が報告されています。
（出典：『精神障害者職場再適応支援プログラム リワーク機能を有する医療機関と連携した復職支援』）
リワークプログラムを受けないときの再休職リスクは大きくなり、復職支援プログラムの高い効果が証明されています。
こちらは復職支援プログラムの内容に着目した調査結果です。
（出典：『産業衛生学雑誌 2012; 54 (6): 276–285』）
新旧の復職支援プログラムを比較し、下記を明らかにしています。
旧復職支援プログラムの出社継続率（1年後）は54.2％
新復職支援プログラムの出社継続率（1年後）は91.6％
新旧の復職支援プログラムにおける主な違いの一つに、『出社できる生活リズムに回復しているかどうかきちんと確認すること』という記載があり、生活スタイルの改善の重要性を強調しています。
リワークセンターではヨガやウォーキングなどのほか、RIZAPとコラボした健康促進プログラムも取り入れています。
日中に体を動かすようになると、体力を取り戻しながら夜に寝付きやすくなります。
「生活リズム改善に役立った」と利用者さまからも好評のプログラムです。
また医療機関への通院にも同行し、医師と連携しながら無理のない範囲で復職準備を進めます。
たとえば最初は週1～2日の短時間から利用開始し、徐々に利用時間や頻度を増やしながら日中の活動量を高めます。
そして最終的には週5日午前・午後通じて参加できることを目指し、働くために必要な体力や生活リズムを取り戻します。
リワークセンターの復職支援プログラムは3,000以上あり、自分に必要なプログラムを受けられます。
詳しくは『リワークプログラムについて』をご覧ください。
リワークセンターは国内40ヵ所以上で休職者をサポートする日本最大級の復職支援機関です。
全国で日々500名以上の方の職場復帰を支援しています（2024年10月時点）。
福祉サービスなので国や自治体からの利用料補助があり、自己負担額0円～利用できます。
休職者と企業の間に入りながら、
職場復帰支援プランの作成
復職準備のサポート
復職面談への同席
復職時の配属先や仕事内容などの調整
職部復帰後の定着支援
などをおこないます。
復職前から復職後まで丁寧にサポートするので、職場定着率は92％と多くの方が働き続けています（2023年度実績）。
リワークセンターについての詳細は、資料をご請求ください。
資料請求した方には復職エピソードbookもお送りしています。
資料はメールでお送りするので、すぐにご覧いただけます。
またリワーク支援への疑問点や不安などございましたら、お気軽にご相談ください。
サービス内容についてはもちろん、休職中の過ごし方や、あなたが受けられる可能性のある給付金や社会保障などに関するご相談もお受けしています。
23年度の相談数は7,000件以上。その経験やノウハウを活かして、あなたに合ったサポートをお約束します。
※コラム中の画像は全てイメージです
