退職する気持ちが固まったら、職場の上司に連絡しましょう。
上司との関係性にもよりますが、電話にて自身の気持ちを伝えると良いでしょう。
もちろん上司がストレッサーの場合もあると思いますので、そういった場合はメールでの連絡でも問題ないです。
企業によってはメール上で最後まで手続きできることもあれば、退職届の原本の提出を求められることもあります。
上司や人事担当者などの案内に応じて、手続きを進めましょう。
退職理由の伝え方
退職理由は、たとえば「うつ病の回復が進まず、治療に専念したいため」などがあります。
「休職という状況だと、早く復職しなくては焦ってしまい心が落ち着かない」など、具体的かつ素直に伝えることが大切です。
偽ったことを伝えるのは避けるようにしましょう。
退職が認められないときの対処方法
退職を願い出たにも関わらず、辞めることを認めてもらえない場合は、医師の診断書を提出しましょう。
主治医に診断書を書いてもらう際に、退職を認めてもらえないことを伝えると、それを考慮した診断書を書いてくれる可能性もあります。
第三者の専門家から退職の必要性を伝えてもらうことにより、職場の理解を得やすくなります。
退職日までに貸与物などを返却
退職日までに名刺や、借りていたものを返却しましょう。主に下記のようなものがあります。
名刺
健康保険証
ネームストラップ
ノートパソコン
会社の資料
また職場に私物がある場合は、それを取りに行きましょう。
心身の状態が芳しくなく、取りに行くことが難しい場合は、郵送いただけないかを確認しましょう。
退職に伴う書類をもらう
退職後、会社から下記の資料が送られてきます。
離職票
源泉徴収票
離職票は、失業保険(失業等給付)を申請する際に必要なものになります。
源泉徴収票は、退職した年内に再就職する場合、年末調整のため新しい会社に提出する必要があります。
退職から2週間~1ヵ月たっても届かない場合は、もとの会社に連絡しましょう。
行政手続きを進める
退職後は健康保険や国民年金、人によっては個人型確定拠出年金関連の手続きを行う必要があります。
退職すると、今までの企業で加入していた健康保険や厚生年金保険の被保険者資格を失います。
そのため退職後は、自身で健康保険を任意継続または国民健康保険への加入手続きをしなくてはなりません。また国民年金への切り替えも必要です。
退職後に手続きを怠ると、医療費が全額負担になったり、将来の年金が受給できなかったりする場合がでてきます。
また人によっては、iDeCo(個人型確定拠出年金)や企業型DC(企業型確定拠出年金)を利用している方もいるかと思います。
退職に伴い、これらの変更手続きも必要です。証券会社に変更申請をしましょう。
特に企業型DCを利用していた方の場合、期間内に移換手続きをしないと自動で国民年金基金連合会へ移換されてしまいます。これまでの積立を棒に振りかねないので、必ず期間内に移換手続きをしましょう。