リワークプログラム(復職支援プログラム)とは? 内容や利用の流れ・施設の選び方を解説

リワークプログラム(復職支援プログラム)とは? 内容や利用の流れ・施設の選び方を解説

メンタルヘルス不調による休職から復職を考える際、利用できる支援の一つがリワークプログラム(復職支援プログラム)です。

「体調は安定してきたものの、仕事に戻れるか不安」「復職後も無理なく働き続けたい」と考える方もいるでしょう。

リワークプログラムは、生活リズムを整える取り組みや作業訓練などをおこなう支援プログラムです。ストレスへの対処方法や、復職後の働き方を整理するプログラムもありますが、内容は実施する施設によって異なります。

このコラムでは、メンタルヘルス不調からの復職・就職を支援するリワークセンターの運営会社・Rodinaが、リワークの目的や利用の流れ、主なプログラム内容をわかりやすく解説します。

復職に向けた準備を考えている方は参考にしてください。

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監修:森 しほ

【資格】日本抗加齢医学会専門医/産業医/公認心理師
【肩書】ゆうメンタル・スキンクリニック理事

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【資格】日本抗加齢医学会専門医/産業医/公認心理師
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目次

リワークプログラム(復職支援プログラム)とは?

休職中の方が安心して仕事復帰できるようにサポートする支援が、リワークプログラム(復職支援プログラム)です。

厚生労働省が「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」を公開していることもあり、職場復帰支援プログラムのほうが耳馴染のある方もいるかもしれません。

これらのリワークプログラム・復職支援プログラム・職場復帰支援プログラムの呼称が示すことは同じです。うつ病や適応障害などの精神疾患で休職した方が、職場復帰を目指して受けるリハビリテーションプログラムになります。

復職後に症状が悪化・再発して再休職することを防ぐ観点も含まれるため、 安心して働き続けたい方におすすめです。

主に次の二つのポイントを押さえておきましょう。

 

リワークプログラム(復職支援プログラム)を利用する目的

リワークと試し出勤の違い

リワークプログラム(復職支援プログラム)を利用する目的

リワークを利用する目的は、職場復帰に必要な準備を段階的に進めることです。

体調が安定してきても、すぐに以前と同じ働き方へ戻れるとは限りません。通勤や勤務を想定した生活リズムを整える準備も必要になります。

リワークでは、たとえば次のような取り組みがおこなわれます。

 

生活リズムや体調の自己管理

集中力や作業能力を確認する訓練

ストレスの要因や対処方法の整理

コミュニケーションの練習

復職後の働き方や配慮事項の整理

 

地域障害者職業センターでも、生活リズムの立て直しや作業訓練、ストレス対処などが実施されています。

こうした取り組みを通して、自分の状態や課題を確認します。復職後に安定して働くための対処方法を考える機会にもなるでしょう。

リワークと試し出勤の違い

リワークと試し出勤では、実施する場所や目的が異なります。

試し出勤とは、正式な職場復帰に先がけて、勤務先への出勤などを試す制度です。リハビリ出勤と呼ばれる場合もあります。

一方、リワークは専門機関などへ通いながら、生活や仕事への準備を進める方法です。

試し出勤の制度や位置づけは勤務先によって異なります。利用を考える場合は、人事や産業保健スタッフなどへ確認しましょう。

リワークプログラム(復職支援プログラム)を利用できる人

リワークを利用できる人の条件は、実施する施設や制度によって異なります。

たとえば、次のようなケースが考えられます。

 

体調が安定し復職に向けた活動を始められる人

本人と勤務先が職場復帰を希望している人

退職後に就職を目指す人

 

リワークという名称でも、医療機関や公的機関、福祉サービスでは対象者が異なります。利用前に各施設の条件を確認することが大切です。

体調が安定し復職に向けた活動を始められる人

リワークは、復職に向けた活動を始められる段階で利用を検討します。

休養が必要な時期に、無理に通所を始めることは望ましくありません。まずは主治医と相談し、現在の体調を踏まえて利用時期を考えましょう。

地域障害者職業センターでは、主治医の助言を得ながら支援を進めています。本人・事業主・主治医の三者で方向性を確認する施設もあります。

利用条件は施設によって異なるため、主治医と相談したうえで確認してください。

本人と勤務先が職場復帰を希望している人

もとの勤務先への復職を目的とするリワークでは、勤務先との連携が重要です。

たとえば、地域障害者職業センターのリワーク支援では、本人だけではなく事業主や主治医とも連携し、復職に向けた課題や職場で必要となる配慮を整理していきます。

ただし、勤務先との情報共有の方法は施設によって異なります。

どの情報を共有するのかについては、利用する施設へあらかじめ確認しておくと安心です。

退職後に就職を目指す人

退職後に新しい職場への就職を目指す場合は、利用する制度を確認しましょう。

地域障害者職業センターのリワーク支援は、基本的に休職中の方を対象としています。たとえば、雇用保険適用事業所に雇用されている休職中の方などが対象です。

一方、就労移行支援は、一般企業への就職が見込まれる障害のある方へ、就労に必要な訓練などを提供する福祉サービスです。

そのため、退職後は復職支援ではなく、就職に向けた支援を利用する場合があります。

現在の雇用状況と今後の希望を整理し、自分に合った支援先を検討しましょう。

リワークプログラム(復職支援プログラム)を利用して職場復帰するまでの流れ

リワークを利用した職場復帰では、体調を確認しながら段階的に準備します。

主な流れは次のとおりです。

 

1.主治医や勤務先へ相談する

2.施設を探して見学・面談を受ける

3.支援計画を作成して通所を始める

4.主治医や勤務先と復職の準備を進める

1.主治医や勤務先へ相談する

最初に主治医へ相談し、復職に向けた活動を始められる状態か確認します。あわせて、勤務先にも休職制度や復職までの手続きを確認しましょう。

厚生労働省では、主治医による職場復帰可能の判断だけで復職を決めるのではなく、勤務先側でも情報を集めて検討する流れを示しています。

会社によって復職の条件や手続きは異なります。人事や上司、産業保健スタッフなどへ確認し、今後の進め方を整理しましょう。

2.施設を探して見学・面談を受ける

次に、自分の目的や状態に合ったリワーク施設を探します。施設によって対象者やプログラム、利用期間などが異なるためです。

候補を見つけたら、見学や相談を利用しましょう。確認したい内容をあらかじめ整理すると、比較しやすくなります。

 

対象となる疾患や雇用状況

プログラムの内容

通所する曜日や時間

利用料金や利用できる制度

勤務先との連携方法

 

実際の雰囲気やスタッフとの相性も含め、自分が通い続けられるか確認しましょう。

3.支援計画を作成して通所を始める

利用する施設が決まったら、自分の状態や課題に合わせて計画を作成します。

たとえば、地域障害者職業センターでは、本人・事業主・主治医の意向を確認したうえで支援計画を作成します。

通所日数や時間も一律ではありません。本人の体調や施設の方針などを踏まえて設定されるため、無理のないペースで取り組むことが大切です。

4.主治医や勤務先と復職の準備を進める

通所を続けながら、主治医や勤務先と復職に向けた調整を進めます。

厚生労働省では、職場復帰の可否を判断した後、職場復帰支援プランを作成する流れを示しています。勤務時間や職場環境なども検討項目です。

最終的な復職の判断方法は勤務先によって異なります。主治医の意見だけではなく、産業医との面談や人事との話し合いがおこなわれる場合もあります。

勤務先の制度を確認しながら、復職後の働き方を具体的に整理していきましょう。

本人・企業・主治医の三者で復職計画を固めていく支援機関もあります。リワークセンターでは、本人・主治医・企業が連携しながら復職準備を進めています。

復職時期や慣らし勤務、業務内容について、企業の担当者との連絡調整もおこないます。本人だけで復職準備を抱え込まず、関係者と調整しながら進められる体制です。

リワークプログラム(復職支援プログラム)でおこなう主な内容

リワークでは、生活面から仕事に近い訓練まで段階的に取り組みます。

代表的な内容は次のとおりです。

 

生活リズムと体調を整える

休職に至った経緯や負担の要因を整理する

コミュニケーションや対人対応を練習する

仕事を想定した作業訓練をおこなう

復職後の働き方を整理する

 

具体的なプログラムは施設によって異なります。地域障害者職業センターでは、体調管理や作業、ストレス対処、コミュニケーションなどの支援がおこなわれています。

生活リズムと体調を整える

復職準備では、生活リズムと体調を整える取り組みが重要です。

休職期間中は通勤や仕事のプレッシャーや時間的な区切りがなくなることで、生活リズムが変化することがあります。

リワークでは、決められた時間に通所する機会を活用します。施設によっては、睡眠や食事、活動時間、疲労などを記録します。

自分の体調を振り返る習慣をつけることで、負担を感じやすい場面にも気づきやすくなるでしょう。

休職に至った経緯や負担の要因を整理する

リワークでは、休職前の状況を振り返るプログラムがおこなわれる場合があります。目的は、自分にとって負担となりやすい状況や考え方を整理することです。

たとえば、仕事量や人間関係、働き方などを振り返ったり、ストレスを感じた際の対処方法を考えたりするプログラムが存在します。

不調の現れ方や対処方法には個人差がありますが、自分の経験を振り返りながら、復職後に活用できる対処方法を考えていきましょう。

休職の手続き方法についてより詳しく知りたい人は、以下のコラムも参考にしてください。

関連するコラム1

コミュニケーションや対人対応を練習する

職場でのコミュニケーションを想定した練習も、リワークの代表的な取り組みです。

施設によっては、グループワークやSST(社会生活で必要な対人スキルを練習する方法)、アサーション(相手を尊重しながら自分の意見や気持ちを伝える方法)などを取り入れています。

たとえば、上司への相談や同僚との意見交換を想定して練習します。

自分の考えを伝える方法や、困ったときに相談する方法を整理する機会にもなるでしょう。

仕事を想定した作業訓練をおこなう

仕事に近い作業を通して、集中力や疲れ方を確認するプログラムもあります。

たとえば、事務作業やパソコン作業、自主学習などです。地域障害者職業センターでも、個別作業などを取り入れています。

作業を通して、自分が集中できる時間や疲れを感じるタイミングを確認します。

その結果をもとに、復職時に必要な配慮や働き方を考えやすくなるでしょう。

復職後の働き方を整理する

復職が近づいたら、職場に戻った後の働き方も整理します。

たとえば、勤務時間や業務内容、体調が変化した際の対応などです。

厚生労働省では、職場復帰前に勤務時間への配慮や職場環境の調整について検討し、職場復帰支援プランを作成する流れを示しています。

リワーク中の気づきを整理し、必要に応じて主治医や勤務先と共有しましょう。

リワークプログラム(復職支援プログラム)の週間スケジュール例や1日の流れ

リワークプログラム(復職支援プログラム)のスケジュールも個々のリワーク施設によって異なります。

一般的には午前と午後の2部制になっている傾向があります。最初は午前・午後のどちらかのみに参加し、心身が整ってきたら両方に参加します。

午前・午後の両方に週5日継続的に参加できるようになることが、復職後の勤務に必要な体力や生活習慣が戻ってきた目安になります。

今回は当リワークセンターのスケジュールをご紹介します。スケジュールは利用者の状況によって異なるので、こちらは一例になります。

 

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実際の内容や時間は、利用する施設によって異なります。

見学時には週間スケジュールを確認し、自分の体調や生活と両立できるか検討しましょう。

リワークプログラム(復職支援プログラム)を実施する施設の種類

リワークプログラム(復職支援プログラム)は、実施主体によって大きく4種類に分けられます。

それぞれ対象者や支援内容が異なるため、自分の状況や復職に向けた課題に合う支援先を選ぶことが大切です。

種類  実施主体   対象者   主な特長 
医療リワーク 

精神科や心療内科などの医療機関

うつ病などの精神疾患で休職し、復職に向けた支援を必要とする方など 

医療と連携しながら、生活リズムの調整や心理教育、対人関係の練習などに取り組む

職リハリワーク  地域障害者職業センター  民間企業などの雇用保険適用事業所に雇用され、うつ病などで休職している方など 

本人・勤務先・主治医と連携し、作業支援やストレスへの対処、復職に向けた調整などをおこなう

職場リワーク  勤務先  勤務先の復職支援制度などの対象となる休職中の従業員 

企業の制度に沿って、勤務時間や業務内容などを調整しながら職場復帰に向けた準備を進める

福祉リワーク  就労移行支援事業所などの福祉事業所  障害福祉サービスの利用条件を満たし、復職に向けた支援を必要とする休職中の方など  個別の支援計画をもとに、生活リズムの調整や作業訓練、復職に向けた準備などをおこなう 

 

当リワークセンターも、この福祉リワークに相当します。2017年に広島で1拠点目を開設して以来、全国に事業所を広げながら、休職中の方の復職・就職を支援しています。

現在は900名以上(2026年8月時点)の方が利用しており、復職・就職支援の実績は累計3,000名以上です。復職に向けた準備を一人で進めることに不安がある方は、資料請求や無料相談をご利用ください。

 

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リワークプログラム(復職支援プログラム)の施設を選ぶときのポイント

リワークプログラムを選ぶ際は、自分の状況や目的に合っているかを確認することが大切です。

とくに確認したいポイントは次の三つです。

 

自分が利用対象に含まれているか

希望する支援内容を受けられるか

無理なく通所を続けられるか

 

対象者やプログラム、利用期間は施設によって異なります。複数の施設を比較して検討することも選択肢です。

自分が利用対象に含まれているか

最初に確認したいのは、施設の利用条件です。

たとえば、地域障害者職業センターのリワーク支援では、雇用保険適用事業所に雇用されている休職中の方などが対象になります。

一方、医療機関や福祉サービスでは対象条件が異なります。現在の雇用状況によっても、利用できる支援は変わるため確認が必要です。

復職希望と就職希望の双方を受け入れている施設もあります。「リワークセンター」もそのひとつで、利用者の年代は10代から60代までと幅広く、年代を理由に対象外になるかを気にせず相談できます。

また、自立訓練(生活訓練)や就労移行支援、就労定着支援を運営しているため、雇用状況に合わせて利用するサービスを選べるのも特長です。

希望する支援内容を受けられるか

施設を選ぶ際は、自分が必要としているプログラムがあるか確認しましょう。

同じリワークでも、施設によって内容に次のような違いがあります。

 

生活リズムや体調管理

認知行動療法などを取り入れた講座

SSTやアサーション

パソコンなどを使用した作業訓練

勤務先との復職調整

 

自分の状態に応じて、段階的に取り組めるかも確認したいポイントです。

たとえばリワークセンターでは、『Rework Stage』として5段階のプログラム設計を取り入れています。3,000以上のプログラムを用意しており、回復の段階や一人ひとりの課題に応じて取り組む内容を検討できます。

また、オリジナルテキスト全11種類と約100種類のワークシートを用意しています。ストレスマネジメントや睡眠、食事など、自分が抱える課題に合わせたテーマに取り組める点も特長です。

復職後は、就労定着支援として月1回以上の面談がおこなわれます。

自分が不安に感じていることや復職前に確認したいことを整理し、見学時に質問してみましょう。

無理なく通所を続けられるか

継続して通える環境かどうかも大切なポイントです。

リワークでは一定期間の通所をおこなうため、自宅からの距離や交通手段も確認しましょう。通所先までの移動そのものを、復職後の通勤を想定した練習として活用する場合もあります。

また、通所を続けやすいよう、全国に拠点を広げている施設もあります。たとえばリワークセンターは、2026年8月時点で全国45ヵ所以上に事業所があり、自宅から通いやすい事務所を選べます。

費用についても事前確認が必要です。医療機関、障害福祉サービス、地域障害者職業センターでは、費用の仕組みが異なります。自立支援医療など、条件を満たすことで利用できる制度もあります。

プログラムだけではなく、通所時間や費用も含めて比較すると選びやすくなるでしょう。

リワークプログラム(復職支援プログラム)を活用して無理のない職場復帰を目指そう

リワークプログラム(復職支援プログラム)は、職場復帰に向けた準備を段階的に進めるための選択肢です。

生活リズムや体調を整えるだけではありません。作業訓練やストレスへの対処、コミュニケーションの練習などに取り組む施設もあります。

復職までの進め方は、一人ひとり異なります。

まずは主治医へ相談し、勤務先の復職制度について確認しましょう。そのうえで、支援内容や企業との連携体制、通いやすさなどを比較し、自分に合った施設を探すことが大切です。

施設を比べる際は、支援実績も判断材料になります。リワークセンターの場合、これまでの復職・就職支援は累計3,000名以上、復職・就職先の企業は2,400社以上にのぼり、特定の業種に偏らない幅広い実績を確認できます。

復職に向けて不安や悩みがある場合は、一人で抱え込まずリワークセンターへの相談も選択肢の一つとしてご検討ください。

 

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※コラム中の画像は全てイメージです

リワークプログラム(復職支援プログラム)についてよくある質問

A
リワークの利用期間に、一律の決まりはありません。

施設の方針や本人の体調、復職予定などによって異なります。


たとえば、静岡障害者職業センターでは標準期間をおおむね8〜12週間としています。千葉障害者職業センターでは標準12週間ですが、個別設定も可能です。


医療機関や福祉サービスでは、異なる利用期間が設定されている場合があります。


勤務先の休職期限も確認し、主治医や施設と相談しながら計画を立てましょう。

A
リワークを利用したからといって、必ず復職できるわけではありません。

リワークは、職場復帰に必要な準備を進めるための支援です。


最終的な職場復帰の可否は、本人の状態や主治医の意見などを踏まえ、勤務先の規程や判断体制に沿って決定されます。


厚生労働省でも、主治医による職場復帰可能の判断後に、職場復帰の可否を検討する段階を設けています。


復職の基準や手続きは勤務先によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

A
リワークへ通う日数は、施設や本人の状態によって異なります。

「必ず週5日」「最初は週2日」といった共通の決まりはありません。


地域障害者職業センターでも、通所日数や頻度は本人の状況に応じて設定されています。


利用開始前の面談で、自分の体調や復職予定を伝えましょう。


無理なく継続できるペースについて、スタッフと相談することが大切です。

A
勤務先への共有が必要かどうかは、利用する制度によって異なります。

とくに、勤務先と連携して復職を進めるリワークでは情報共有が必要です。


地域障害者職業センターでは、本人・事業主・主治医の三者で復職の方向性を確認したうえで、復職に向けた課題や進め方を整理します。


一方、共有する情報の範囲や方法は施設によって異なります。


不安がある場合は、どのような情報が勤務先へ共有されるのか、利用前に施設へ確認しておきましょう。

参考

この記事の執筆者・監修者

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執筆:コラム編集部

医療・福祉分野で主に障害のある方の支援を10年以上従事。これまでの経験とノウハウを活かし、さまざまな事情から不調になり休職したり、働けなくなったりした方向けに、復職や就職などの“働く”をテーマに少しでも役立つ情報を執筆
医療・福祉分野で主に障害のある方の支援を10年以上従事。これまでの経験とノウハウを活かし、さまざまな事情から不調になり休職したり、働けなくなったりした方向けに、復職や就職などの“働く”をテーマに少しでも役立つ情報を執筆
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監修:森 しほ

【資格】日本抗加齢医学会専門医/産業医/公認心理師
【肩書】ゆうメンタル・スキンクリニック理事
【経歴】ゆうメンタル・スキンクリニック理事。ゆうメンタルクリニック・ゆうスキンクリニックにて勤務。産業医として一般企業のケアもおこなっている。
・ゆうメンタルクリニック(関東・中部・近畿・北海道):https://yuik.net
・ゆうスキンクリニック(関東):https://yubt.net
・ゆうリワークセンター(関東・近畿):https://yuik.net/rework
・横浜ゆう訪問看護ステーション(不登校、引きこもり、子育て中の保護者のカウンセリング等お気軽に):https://yokohama.yuik.net/shinyoko-houkan/
・産業医のご依頼を受け付けています

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