うつ病と仕事の両立は可能？ 症状の目安と克服方法を例で解説
うつ病で仕事を続けるか、休職するか、退職・転職するか迷っている方向けに、働き方のポイントと判断基準をわかりやすく解説します。仕事を続ける工夫、休職手続き、公的支援、職場復帰のステップまでを総合的にまとめた安心ガイドです。
うつ病で仕事を続けるか、休職するか、退職・転職するか迷っている方向けに、働き方のポイントと判断基準をわかりやすく解説します。仕事を続ける工夫、休職手続き、公的支援、職場復帰のステップまでを総合的にまとめた安心ガイドです。
目次
病気や障害のこと、暮らしのこと、
お金や社会保障制度のこと、そして仕事のことなど、
何でもご相談ください。
うつ病と仕事の両立は、症状の程度によって可能な場合と難しい場合があります。特に、精神面・身体面・行動面でどのような変化が出ているかが、仕事を続けるべきか休職を検討すべきかを判断する大切な目安になります。仕事中に集中できない、朝起きられない、遅刻やミスが増えるなど、普段とは違う変化が続く場合は、無理をせず医療機関や職場に相談することが大切です。
判断の目安となる症状は次の三つに分けられます。
精神面：気分の落ち込み、集中力の低下、意欲の減退など
身体面：睡眠の不調、強い倦怠感、動悸や頭痛など
行動面：遅刻や欠勤の増加、ミスの増加、業務遂行の困難さ
仕事を続けることがつらい状態が続くときは、早めの相談が回復のきっかけにつながる場合があります。
精神面の症状は、業務の質やスピードに大きく影響することがあります。たとえば、会議中に内容が頭に入ってこない、説明を聞いても理解が追いつかないなどの集中力の低下があります。また、これまで普通にできていたメールの返信やタスクの整理がおっくうに感じられ、着手できない状態になることもあります。意欲や興味が失われると、業務そのものに向かう気力が湧かず、パフォーマンスが低下しやすくなります。
精神的な症状は周囲から見えにくく、本人も無理をしてしまいがちですが、日常の業務に支障が出ている場合はサポートや休養が必要な段階に入っている可能性があります。
身体面の症状は、出勤や勤務そのものが難しくなるケースにつながりやすい傾向があります。特に代表的なのが睡眠の不調です。夜眠れない、早朝に目が覚めてしまうなどの状態が続くと、朝起き上がることが難しくなり、出勤に影響が出ることがあります。さらに、倦怠感が強く、起きていても体が重く感じられ、業務に集中できない状態が続くこともあります。
また、通勤電車で動悸がする、息苦しさを感じるなどの身体症状が出ることもあり、日常的な移動が大きな負担になる場合もあります。これらの症状が続く場合は、仕事との両立が難しくなるサインと考えられます。
行動面の変化は、周囲から比較的気づかれやすい特徴があります。たとえば、遅刻や欠勤が増えてくる、業務上のミスが繰り返されるなど、以前の働きぶりと比べて明らかな変化が見られる場合があります。書類の提出期限が守れない、簡単な連絡ができない、会議の準備が進められないなど、仕事の段取りに支障が出ることもあります。
これらの変化が続く場合は、本人が自覚していなくても医療の介入や職場のサポートが必要な段階に差し掛かっている可能性があります。行動の変化を感じたときは、早めに職場や医療機関に相談することが大切です。
うつ病と向き合いながら仕事を続けるには、働き方や職場環境を工夫し、心身への負担を減らすことが大切です。無理を続けると症状が悪化するおそれがあるため、利用できる制度や調整方法を把握しておくことで、治療と仕事の両立がしやすくなります。
うつ病で仕事を続けるうえで意識したい主な方法は次のとおりです。
働き方の調整（時短勤務・リモートワークなど）
業務量の調整
産業医やカウンセラーの活用
障害者雇用枠の利用
自分の体調や職場環境に合う方法を選びながら、無理をしない働き方を検討することが重要です。
通勤の負担や長時間労働は、うつ病の症状を悪化させる要因になることがあります。そのため、時短勤務やリモートワークを活用して働き方を調整することで、心身の負担を軽減しやすくなります。通勤がなくなるだけでも疲労感が減り、体調管理がしやすくなるケースも多いといわれています。
申請をするときは、まず上司や人事に相談し、会社の制度を確認します。就業規則に時短勤務制度や在宅勤務制度がある場合は、その条件に沿って手続きを進めます。相談するときには、現在の体調、負担になっている業務、どの程度の勤務時間なら続けられそうかなど、具体的に伝えることが大切です。
必要に応じて医師の診断書を提出し、勤務時間への配慮を求めることもできます。制度が整っていない職場でも、体調を考慮し柔軟に対応してもらえるケースもあるため、まずは相談してみることが重要です。
業務量が多すぎると、うつ病の症状が悪化したり、仕事への不安感が強くなったりすることがあります。そのため、業務量や業務内容を調整してもらうことは、無理なく働き続けるための重要な方法です。
相談するときは、現在負担になっている業務を具体的に整理して伝えます。たとえば、責任の重い業務、納期が厳しい業務、突発的な対応が多い業務など、症状に影響しやすい作業を明確にしておくと調整が進みやすくなります。
短期的な負荷軽減だけでなく、長期的に働き続けるための調整にもつながるため、早めの相談が効果的です。必要に応じて産業医と連携し、業務の見直しについて助言を受けることもできます。
産業医や社内カウンセラーは、うつ病と向き合いながら働く人を支援する専門家です。職場の状況や働き方について客観的な立場から助言をしてくれるだけでなく、会社との調整の場面で橋渡し役となることもあります。
産業医は、労働者の健康管理や職場環境の改善に関する専門家で、体調に合う働き方について医学的な観点から助言をしてくれます。また、必要に応じて勤務時間の調整や業務内容の見直しについて、会社側に配慮を求めることもできます。
社内カウンセラーは心理面の負担を相談しやすい存在で、気持ちの整理やストレス対処法について助言を得ることができます。産業医と併用して利用すると、より働きやすい環境づくりにつながるケースもあります。
うつ病が長期化し通常の勤務がむずかしい場合は、障害者雇用枠を利用して働く方法もあります。精神障害者保健福祉手帳を取得している場合は、障害者雇用枠で応募が可能となり、一般雇用よりも勤務時間や業務内容に配慮を受けられることがあります。
障害者雇用枠では、働くペースを調整しやすく、突発的な休みが必要になったときも理解を得やすい点がメリットです。無理のない働き方を続けたい人にとって、選択肢のひとつとなります。
精神障害者保健福祉手帳の申請には医師の診断書などが必要ですが、取得することで利用できる支援の幅が広がります。安定して働き続けることを希望している場合は、手帳取得を検討することも可能です。
うつ病で仕事を続けることが難しくなったときは、まず心身の回復を最優先に考えることが大切です。休職は、無理を続けて症状が悪化することを防ぎ、治療に専念するための制度です。円滑に休職へ移行するためには、会社への報告から診断書の準備、休職手続きまでの流れを理解しておく必要があります。また、休職中は収入が減る不安を抱えやすいため、公的な支援制度についても早めに把握しておくと安心です。
休職手続きと公的支援のポイントは次のとおりです。
会社への報告、診断書の準備、休職申請の流れ
傷病手当金などの公的支援で収入の減少を補えること
申請に必要な書類や提出先の確認を早めにおこなっておくこと
うつ病の症状が強く、仕事を続けるのが難しいと感じたら、早めに会社へ状況を伝えることが大切です。まずは上司や人事担当者に、体調が優れず働き続けることが難しい状況を相談します。言いづらい場合は、事前にメモを作って要点を整理しておくと安心です。
会社への報告後は、医療機関で診断書を取得します。診断書には休養が必要な期間や症状の状況が記載され、休職判断の大きな根拠となります。診断書を受け取ったら、会社へ提出し、休職申請の手続きを進めます。
一般的な休職までの流れは次のとおりです。
1．上司や人事へ体調悪化を相談
2．心療内科や精神科を受診し、診断書を取得
3．会社に診断書を提出
4．会社が休職の可否を判断
5．休職が承認され、休職期間へ入る
6．休職中の連絡方法や復職に向けた対応について会社と確認する
休職に入ったあとは、会社から連絡を受け取れる状態を保ちながら、無理のない範囲で体調の変化を共有することが求められます。連絡頻度や手段は会社によって異なるため、休職開始時に確認しておくことが大切です。
うつ病を理由に休職すると、給与が支給されない場合が多く、収入への不安が大きくなります。その負担を軽減するために利用できるのが、健康保険から支給される傷病手当金です。傷病手当金は、仕事を休んでいる期間の生活を支える制度で、一定の条件を満たすと受給できます。
傷病手当金の主な支給条件は次のとおりです。
病気で働けない状態であること
医師が労務不能と判断していること
会社から十分な給与が支払われていないこと
連続した待期期間が成立していること
支給額は、休業前の標準報酬日額の約3分の2が目安です。支給期間は最長1年6ヵ月で、療養が長引く場合でも継続して受け取ることができます。
申請方法は、全国健康保険協会（協会けんぽ）や所属している健康保険組合が案内している書類を利用します。申請の流れは次のとおりです。
1．「傷病手当金支給申請書」を入手
2．本人が必要事項を記入
3．医師に労務不能期間の証明を記載してもらう
4．会社に勤務状況や給与の支給状況を証明してもらう
5．健康保険組合へ提出する
申請書の記入には時間がかかることもあるため、休職が長引きそうな場合は早めに準備を始めることが大切です。傷病手当金は休職中の生活を支える重要な給付制度のため、条件や手続きをしっかり確認しておくと安心です。
うつ病で休職したあとは、焦らず段階を踏みながら復職の準備を進めていくことが大切です。スムーズな職場復帰のためには、体調の安定を確認するだけでなく、職場との連携や働き方の見直しが欠かせません。復職のプロセスにはいくつかのステップがあるため、事前に流れを理解しておくと安心です。
職場復帰のポイントは次の3つです。
復帰前に心身の状態を整え、復職プランをつくる準備を進める
短時間勤務など、段階的に業務へ戻る方法をとる
再発を防ぐためにセルフケアや職場環境の調整をおこなう
休職から復職へ進む際は、まず心身の状態を整えながら復職の準備を始めます。重要なのは、主治医や産業医と相談しながら、無理のない復職プランを立てることです。復職可否の判断は医師の意見が中心になるため、定期的に診察を受けて体調の変化を確認し、働ける状態かどうかを慎重に判断します。
復職準備の一環として、生活リズムの立て直しも欠かせません。朝起きる時間を一定にする、軽い運動を取り入れる、対人交流の機会を少しずつ増やすなど、日常生活の安定が復職の重要な土台になります。
また、リワークプログラムを活用する方法もあります。リワークは、復職に向けて働くリズムを取り戻すための支援プログラムで、パソコン作業やグループワーク、模擬業務などを通して、働く感覚を段階的に取り戻す内容です。リワークセンターなどの専門支援サービスの活用も有効で、日々の記録や業務負荷の確認など、復職へ向けた準備を専門スタッフと一緒に進められます。
復職が決まったあとも、いきなりもとの働き方へ戻るのではなく、無理のないペースで段階的に復帰することが大切です。一般的には短時間勤務からスタートし、体調に応じて徐々に勤務時間や業務量を増やしていきます。最初は簡単な作業や負荷の少ない業務から始めることで、仕事の感覚を無理なく取り戻しやすくなります。
職場には、必要な配慮を事前に伝えておくと安心です。たとえば、集中力が落ちやすい場合はこまめな休憩を取れるようにする、刺激の少ない作業環境を確保してもらうなど、体調に合わせた環境づくりが求められます。上司や人事担当者とは定期的に面談をおこない、負荷が大きくなりすぎていないかを一緒に確認することが大切です。
このように段階的な復帰プロセスを取り入れることで、無理のないペースで職場に慣れていくことができ、再発リスクの軽減にもつながります。
うつ病は再発しやすい特徴があるため、復職後もセルフケアと職場環境の調整を続けることが欠かせません。まずは、ストレスをため込みすぎないよう、自分の状態を日々確認する習慣を持つことが大切です。疲れがたまっていると感じたときは早めに休息をとり、無理のない働き方を心がけます。
また、定期的に医療機関へ通院し、主治医と体調の変化を共有することも再発防止に役立ちます。薬の調整や治療方針の見直しなど、医師と連携しながら状態を管理することが重要です。
職場環境については、業務負荷が高くなりすぎないよう、上司との面談を定期的に実施し、業務量や働き方を調整します。必要に応じて、リモートワークや業務内容の細分化など、環境面での工夫を取り入れるのも有効です。
こうしたセルフケアと環境調整を継続することで、再発リスクを抑えながら、安定して働き続けやすい環境を整えることにつながります。
うつ病の治療を続けるなかで、現在の職場環境では回復が難しいと感じる場合には、退職や転職を選択肢として考えることがあります。無理を続けると症状が悪化しやすく、長期的な働き方にも影響が出るおそれがあるため、自分の健康を第一に検討することが大切です。退職や転職は大きな決断ですが、適切なタイミングで判断することで、負担を減らしながら次のステップに進みやすくなります。ただし、うつ病により精神的に不調なときに退職という大きな決断をすることは一般的にはあまりお勧めできません。退職を決断する前には、休職など使える制度を利用してしっかり休養を取り、主治医ともよく相談していきましょう。
退職・転職を検討するときのポイントは次のとおりです。
主治医と相談し、今の職場で回復が見込めるかを判断する
退職を選ぶ場合は、体調を優先して無理のない手順で進める
転職活動は体調が安定してから、自分のペースで開始する
うつ病の治療を続けながら働くには、心身への負担が少ない職場環境を選ぶことが重要です。ストレスが強い職場では症状が再発しやすく、長く働き続けることが難しくなることがあります。まずは、自分が安心して働ける条件や、避けたいストレス要因を整理することから始めます。
働きやすい職場の特徴として、ノルマが少ない、急な業務量の増加がない、自分のペースで作業できる裁量権がある、相談しやすい雰囲気がある、休憩が取りやすいといった点が挙げられます。また、職場の人間関係が落ち着いていることも、うつ病の予防や再発防止にとって大切なポイントです。
具体的な職種としては、事務職や軽作業など、作業内容が安定していて大きな負荷がかかりにくい仕事が向いています。在宅での作業が可能な仕事や、短時間勤務から始められる職種も選択肢になります。自分の体調に合わせて働き方を調整できる環境を選ぶことで、無理なく就労を続けやすくなります。
転職活動を始めるタイミングは、体調がある程度安定し、主治医から就労の許可を得られてからが基本です。焦って早い段階で活動を始めると、負荷が大きくなり、症状が悪化するおそれがあります。まずは生活リズムを整えながら治療を優先し、働く準備が整うまでの時間を確保することが大切です。
転職活動は、自分のペースを大切に進めます。求人の比較や応募書類の作成は無理のない範囲でおこない、疲れを感じたときは休むように意識します。また、面接の日程調整も体調を最優先に組み立てると安心です。必要に応じて、家族や支援機関のサポートを受けながら進める方法もあります。
体調に合った働き方を探しながらゆっくりと進めることで、負担を減らしつつ新しい職場へスムーズに移行しやすくなります。
うつ病で仕事を続けるか休むか悩むときは、まず心身の回復を最優先に考えることが大切です。働き方の調整や休職の制度、公的支援などを理解しておくことで、必要なときに適切な選択ができるようになります。また、休職から復職へ進む際は、主治医や会社と相談しながら無理のない計画を立て、段階的に働く環境へ戻る準備を整えることが重要です。現職での継続が難しい場合は、ストレスの少ない職場への転職という選択肢もあります。自分のペースで判断し、不調を一人で抱え込まず、専門機関や周囲の支援を活用しながら進めていきましょう。
うつ病で働けないと判断された場合は、健康保険の傷病手当金を受け取れることがあります。支給額は「休職前の標準報酬日額のおよそ3分の2」が目安で、休業した日から待期期間3日を経て4日目以降に支給が始まります。最長1年6ヵ月まで利用できるため、治療に専念しながら収入の減少を補える制度です。なお、給与の支払い状況や勤務形態によって支給額は変わるため、詳細は加入している健康保険組合で確認すると安心です。
病気や障害のこと、暮らしのこと、
お金や社会保障制度のこと、そして仕事のことなど、
何でもご相談ください。
