精神科ショートケア
双極性障害など精神疾患のある方の地域への復帰を支援するためのグループプログラムが受けられます。
実施時間
プログラム内容の種類にかかわらず1日につき3時間が標準とされ、午前または午後のどちらかで利用することが一般的です。
自立訓練と
精神科デイケアの違い
うつ病などのメンタルヘルス不調の方が社会復帰を目指すときに有用なサービスに、自立訓練（生活訓練）や精神科デイケアなどがあります。
精神科デイケア
精神科デイケアは、クリニックなど医療機関でおこなわれるため健康保険が適用されます。スタッフは精神科医師や看護師など医療専門職が在籍し、服薬管理も含め医療的な視点で専門的なサポートをおこないます。
自立訓練
自立訓練は、医療機関でないため健康保険が適用されませんが、行政に費用を負担してもらえることもあり、前年の収入によっては無料で利用できる方もいます。また精神科デイケアと自立訓練は併用可能です。
精神科デイケアとは
精神障害のある方が社会復帰や生活リズムの安定、再発防止などを目指し、日中の一定時間を施設で過ごしながら多様なプログラム（運動、創作活動、生活訓練など）に参加する通所型のリハビリテーションです。
精神科デイケアを利用する目的はさまざまあり、厚生労働省の調査によると主に「生活するための力をつける」「周囲の人たちとうまく付き合う」「自分の生活を楽しむ」「症状のコントロールや症状悪化時の対処をできる」などの目的で利用しています。
精神科デイケアの種類
精神科デイケアには、利用時間に応じてデイケア（日中）、ショートケア（半日）、ナイトケア（夜間）、デイ・ナイトケア（朝〜夜）の4種類があります。
通所が基本になるため、病院、精神科クリニック、保健所、精神保健福祉センターなどに通うことになります。
精神科デイケア
適応障害など精神障害のある方の社会生活機能の回復を目的としたグループプログラムが受けられます。
実施時間
プログラム内容の種類にかかわらず1日につき6時間が標準とされ、9時〜15時の間にサービス提供されるのが一般的です。
精神科ナイトケア
デイケアが日中の利用となるのに対し、ナイトケアは午後4時以降に開始されます。
実施時間
1日につき4時間が標準とされ、6時〜20時の時間帯で実施することが多いようです。
精神科デイ・ナイトケア
デイケアとナイトケアを一貫して利用できるのが精神科デイ・ナイトケアです。
実施時間
朝から夜まで食事を挟んで10時間利用することができます。施設によっては食事も提供しています。
精神科デイケアのプログラム
精神科デイケアでは社会生活機能の回復を目的にしたプログラムを受けられます。
主に「生活リズムの改善・体力づくり」、「症状の再発防止」、「自己肯定感の回復」、「居場所や相談できる場が増える」などの効果があります。
具体的には、料理や手工芸などの創作・趣味活動、散歩や卓球などのスポーツ、認知行動療法などの心理療法などがおこなわれます。
精神科デイケアごとに特色があるので、あなたに合ったデイケアを選ぶことが大切です。
精神科デイケアの
メリット・デメリット
メリット
- 居場所ができるので、家に引きこもりがちにならない。
- 生活リズムや体力の改善が期待できる。
- 社会復帰を促進するための治療プログラムを受けられる。
- 自分の病気や障害について学べる。
- 精神科医師と看護師が必ずいるので相談できる。
デメリット
- 費用が高額になる傾向があり、自立支援医療制度を活用していない場合、自己負担額は3割となるほか上限額も適用されないため、注意が必要。
- グループ活動が苦手な人にはストレスになる場合がある。
- 平成18年の厚生労働省調べによると、精神科デイケアの利用者の7割以上が統合失調症のある方。うつ病など気分障害のある方の利用割合は10％のため、同じ病気・障害のある方と出会いたい場合は、精神科デイケアまで問い合わせることが大切。
精神科デイケアの
利用対象者・利用期間・費用
利用対象者
精神科デイケアの利用対象者は、うつ病や統合失調症、適応障害、パニック障害、アルコール依存症などの精神障害のある方が主に利用しています。
自立訓練と違い自治体による受給者証の発行を必要としないため、精神科デイケアの医師に認められれば利用することができます。
利用期間
精神科デイケアの利用期間は法的には定められていません。利用者の意思によって終了のタイミングを検討することができますが、施設やコースにより一般的には、数カ月から1年程度、長くても最長1年半から2年程度で、目標達成（社会復帰や就労・就学など）を目指します。
費用
精神科デイケアは外来医療の位置づけのため、健康保険が適用されます。自己負担額は3割になり、自立支援医療制度を利用すると1割の負担で済みます。
自立訓練は福祉サービスのため費用を行政負担してもらえることもあり、前年の収入によっては無料で利用できます。