仕事に行きたくないと感じることだけで、甘えや努力不足と決めつける必要はありません。
仕事への意欲は、睡眠や疲労の状態、人間関係、業務量、仕事内容、家庭の状況など、さまざまな要因によって変化します。
休み明けに一時的な憂鬱さを感じることもあれば、心身の不調によって出勤が難しくなっている場合もあります。
甘えかどうかを判断するのではなく、普段と比べて心身や生活、仕事にどのような変化があるかを確認するのが重要です。
| 確認する場面 | 変化の例 |
| 心身の状態 |
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| 日常生活 |
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| 仕事 |
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| 休暇の状態 |
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ひとつの変化だけで、病気や休職の必要性を判断することはできません。不調の強さや続いている期間、生活・仕事への影響を確認し、自分の状態を見極めましょう。もし判断に迷う場合は、医療機関などに相談してみるのもひとつの手です。
「仕事に行きたくないのは甘えなのか」と悩んでいる人は、以下のコラムも参考にしてください。
仕事に行きたくないと感じる背景には、人間関係や業務量、仕事内容、働き方など、さまざまな要因が考えられます。どのような場面で気持ちや不調が強くなるのかを振り返り、負担となっている可能性がある要因を整理しましょう。
上司や同僚との関係、職場での孤立、叱責、ハラスメントなどが心理的な負担となり、仕事に行きたくない気持ちにつながる場合があります。特定の人物と会う日や会議の前に症状が強くなる場合は、どのような場面で不調が現れているかを振り返ってみましょう。
ハラスメントが疑われる場合は、発言や行為があった日時と場所、受けた発言や行為、メールやチャットの記録の有無などを確かめておくと、職場や外部機関へ相談するときに役立ちます。
社内で相談することが難しい場合は、いじめ・嫌がらせやパワハラ、配置転換など、幅広い労働問題について相談できる「総合労働相談コーナー」の利用も検討してみましょう。総合労働相談コーナーは、各都道府県労働局などに設置されています。
業務量が多い、残業や休日出勤が続いている、責任の重い仕事を一人で抱えているなどの状況では、十分に休養できず、心身の疲れが蓄積する場合があります。
休んでも疲れが取れない、仕事を考えるだけで負担を感じるといった際は、以下の内容を確認してみましょう。
負担が大きい場合は、業務量の軽減や締め切りの調整、残業の制限などを上司や人事担当者へ相談することも検討してみてください。上司が心身不調の原因になっている場合は、産業医や社内の相談窓口を利用するのもよいでしょう。
仕事内容と本人の希望や適性が合っていない場合や、職場の雰囲気、通勤、勤務形態などに負担を感じている場合も、仕事に行きたくないと感じるときがあります。
たとえば「希望していた仕事と実際の業務内容が異なる」「職場でのコミュニケーションに苦労している」といった場合は、ストレスを抱えやすいです。
人事や職場環境については、自身の力だけでは解決できない問題もあります。担当業務や勤務時間、勤務場所、配置などを調整できないか、職場へ相談してみましょう。
複数の負担が重なると、仕事に行きたくない理由が自分でもわからなくなる場合があります。人間関係、業務量、仕事内容、通勤、睡眠不足、家庭の事情などが少しずつ重なってしまっているためです。
理由がわからないからといって、悩みや不調が存在しないとは限りません。仕事に行きたくないと感じ始めた時期や、気持ちが強くなる曜日・時間帯、日常生活で起きた心身の変化などを整理しておくとよいです。
仕事に行きたくない朝は、無理に気持ちを奮い立たせるのではなく、まず現在の状態を確認し、その日に取れる対応を考えます。
出勤できそうな状態であれば、「いかに気持ちをうまく切り替えるか」を考え、準備や仕事を小さく分けて取り組むといったことを試してみましょう。
一方、心身の不調が強い場合は、気持ちを切り替えることより休養を優先してください。
朝起きて仕事に行きたくないと感じたら、まずは現在の心と体の状態を確かめましょう。
不安や落ち込みが激しくないか、食事や水分は取れているか、身支度・通勤ができる状態かなどをチェックします。
普段と比べて大きな変化がある場合や、通勤や勤務が難しいと感じる場合は、休養や医療機関への相談を検討しましょう。
出勤できそうな状態であっても、会社へ行くまでにはさまざまなタスクに追われ、大きな負担を感じる場合があります。
そうした場合は、出勤までの行動を小さく分けてみましょう。
日々の準備を小分けにすることで、少しずつタスクを完了でき、出勤までの負担を減らせる可能性があります。自分が担当する業務も、優先順位の高いものや取り組みやすい作業からひとつずつ進めます。
ただし、体調がすぐれない場合は、無理せず休養を検討してください。
心身の不調が強く、通勤や勤務が難しい場合は、仕事を休むことも考えます。
体調がすぐれない場合や、十分な思考・判断が難しい場合は、まず心身を休ませることが重要です。無理に出勤すると、業務の効率が下がり、ミスを引き起こしてしまう可能性があります。
休む場合は、会社の連絡ルールに沿って、できるだけ始業前に職場へ連絡しましょう。本人から連絡するのが難しいほど体調が悪い場合は、家族などへ協力を求めるのもひとつの手です。
体調不良や精神的な苦しさから仕事に行きたくないときは、休養も検討する必要があります。休むことを検討したいケースをいくつか紹介します。
仕事に行きたくなく、拒否反応が出るという人は、以下のコラムも参考にしてください。
目が覚めても起き上がれない、着替えや身支度が進まない、玄関まで足を運べないといった状態は、通常どおり出勤することが難しくなっている可能性があります。
毎日同じような状態を繰り返している場合や、休日にも起き上がれない場合は、一度心身の状態を確認し、必要であれば医療機関を受診してみるとよいです。
無理な出勤は避けて、睡眠や食事、気分の状態も確認しましょう。
仕事や通勤を考えたときに、頭痛や吐き気、腹痛などの症状が現れる場合があります。
このような症状はストレスだけでなく病気によって起こる場合もあるため、慎重な確認・判断が必要です。
症状が強い場合や急に現れた場合、繰り返している場合は、仕事を休み、内科やかかりつけ医、心療内科や精神科などへの相談を検討しましょう。
心身不調で涙が出る要因については、以下でも詳しく解説しています。
考えがまとまらない、判断に時間がかかる、ミスが増えているといった思考面での変化がある場合は、通勤や仕事に必要な集中力・判断力が低下している可能性があります。
こうした変化は自分では気づきにくい一方、周囲から指摘されて初めて自覚する場合もあります。
自動車の運転や機械操作など、安全に関わる業務では慎重な判断が必要です。自分だけで判断できない場合は、職場に現在の状態を伝えたうえで休養を相談しましょう。
仕事を休む場合は、会社のルールにしたがって連絡しましょう。欠勤連絡のタイミングは、基本的に始業前です。手順としては以下のようになります。
1．欠勤を連絡する：始業前に、体調不良で休むことを簡潔に伝える
2．今後の連絡予定を伝える：受診後や翌朝など、次に連絡する時期を共有する
3．必要な引き継ぎを伝える：会議、期限が迫った業務、取引先への連絡などを可能な範囲で共有する
4．休み明けに感謝を伝える：業務を代わってもらった人へ簡潔に感謝を伝える
当日の欠勤連絡は、以下のようにシンプルな内容で構いません。
本日、体調不良のためお休みをいただきます。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いいたします。
なお、医療機関の受診を予定している場合は、以下のように伝える方法もあります。
本日、体調不良のためお休みをいただき、医療機関を受診します。明日以降の勤務については、受診後にあらためてご連絡します。
受診することを伝えておくと、あとで現在の状況や症状を相談しやすくなるでしょう。
欠勤連絡と合わせて、業務の引き継ぎもおこないましょう。会議や打ち合わせ、期限が迫っている業務など、当日中に対応が必要な業務がある場合は、体調に配慮しながら可能な範囲で共有します。
体調がすぐれず、詳しい引き継ぎが難しい場合は、その旨も伝えて構いません。無理のない範囲で必要事項を伝え、対応が難しいものについては、期限の延長や次回出勤時の対応が可能か相談してみましょう。
仕事に行きたくない状態が続く場合は、職場環境の調整や医療機関への相談、休暇・休職などさまざまな手段で対応します。
適切な選択肢は、心身の状態や職場環境、会社の制度、生活状況などによって異なります。家族や職場、医師などと相談しながら整理しましょう。
自分の状況を振り返る方法として、どのような場面で仕事に行きたくないと感じるか書き出す手段があります。
記録する内容の例は以下のとおりです。
毎日細かく記録できない場合は、気になった日だけ記録する形でも構いません。記録は、医師や職場へ状況を伝える際にも役立ちます。
業務量や勤務時間、職場環境が負担になっている場合は、現在の職場で調整ができるかどうかを相談しましょう。
たとえば、業務量や期限の調整、勤務時間の短縮、配置替えなどです。面談や人事異動の希望調査など、会社で活用できる制度やしくみがある場合は、それらも有効活用しましょう。
直属の上司へ相談しにくい場合は、人事担当者、産業医、社内相談窓口、労働組合などを利用することをおすすめします。
また、今の職場で働き続けたいのか、いったん離れて別の道を探したいのか、迷いながら相談できる支援機関もあります。リワークセンターもそのひとつで、復職と就職の両方に対応しているため、気持ちが固まっていない段階から相談できます。
気分の落ち込みや強い不安、不眠などが続いている場合は、心療内科や精神科を受診することも検討しましょう。
症状が強く、日常生活や仕事に大きな影響が出ている場合は、できる限り早めに受診するとよいです。
なお、頭痛や腹痛、吐き気といった症状がある場合は、状況に応じて内科やかかりつけ医に相談するのもひとつの手です。
一時的に休養が必要な場合は、心身を休める時間を確保しましょう。もし一定期間の療養が必要と医師から判断された場合や、勤務を続けることが難しい場合は、休職も検討します。
休職制度の有無や利用条件、休職できる期間などは会社によって異なるため、就業規則や人事担当者からの案内を確認しましょう。
休職中は、条件を満たせば、休職中に傷病手当金を受け取れる可能性があります。傷病手当金は給与の約3分の2程度を目安に手当が受け取れるため、収入面の不安を解消できます。
また、十分に心身を休めて復職をした後も、職場定着まで支援する機関もあります。リワークセンターもそのひとつです。面談を月1回以上おこなうため、働き始めてから出てきた困りごとも、一人で抱え込まずに相談できます。
復職に不安がある人や、今後の働き方を考える際の選択肢のひとつです。
復職制度とリワークの違いについて詳しく知りたい人は、以下のコラムも参考にしてください。
一人ですべてを解決しようとせず、相談したい内容に合った窓口を利用することが大切です。現在働いている方は、まずは職場の相談窓口や医療機関などに相談しましょう。
休職や離職することになった場合には、復職・就職を支援するサービスを利用する方法もあります。
たとえばリワークセンターはこれまでに3,000名以上の復職・就職を支援しており、今の職場に戻るか、新たに就職するかを決めていない段階でも、両方の選択肢を前提に相談できます。
休職後の復職や離職後の再就職について悩んでいる方は、リワークセンターへの相談もご検討ください。