仕事に行きたくない」という気持ちが生まれると、しだいに吐き気や動悸、不安といった症状が出る場合があります。人によっては、涙が出る、朝起き上がれないなどの変化が現れる場合もあるでしょう。
これらは一般的に「拒否反応」と呼ばれていますが、医学的な診断名ではありません。仕事や出勤を考えたときに現れる心身の不調と考えておきましょう。
心身に不調が現れているからといって、本人の甘えや努力不足と決めつける必要はありません。一方で、個々の症状だけから原因や病気を特定することもできません。無理に出勤するのは避け、症状の続く期間や日常生活への影響を確認するのが重要です。
仕事を考えたときに現れる不調には、次のようなものがあります。
眠れない、食欲がない、ミスや遅刻が増えるといった変化は、メンタルヘルス不調に気づく際のポイントとして挙げられています。
ただし、頭痛や吐き気、動悸などは身体的な病気でも起こる場合があります。「これは仕事への拒否反応だ」と自己判断せず、症状に応じて医療機関へ相談しましょう。
仕事に関係する不調は、仕事を意識しやすい時間帯や場面で強くなる場合があります。たとえば、以下のようなシーンです。
職場から離れると、不調が一時的に和らぐ場合もあるでしょう。しかし「職場から離れれば症状が落ち着く」「出勤前だけ症状が現れる」といった状況でも、症状が軽いとはいい切れません。
どの曜日や時間帯、人物、業務を前にしたときに不調が強くなるのかを記録しておくと、医師や職場へ現在の状態を伝えやすくなるでしょう。
仕事に行きたくないと感じることは、誰にでも起こり得ます。一時的な疲れや気分の落ち込みであれば、休養を取ることで状態が落ち着く場合もあるでしょう。
しかし、以下のような状態が続いている場合は、一時的な憂鬱だけではない可能性があります。
一時的な気持ちと、心身の不調を明確に区別できる基準はありません。不調の期間のほか、症状の程度や生活・仕事への影響も確認しましょう。
仕事に行きたくないときの不調は、身体、心、生活や行動など、さまざまな形で現れます。複数の症状が同時に現れる場合もあり、症状の種類や程度には個人差があります。具体的な例をいくつか見てみましょう。
ストレスによって身体に現れる症状には、次のようなものがあります。
これらの症状はストレス以外が原因になる可能性もあります。症状が強い場合や、急激に症状が現れた場合は、身体的な病気など別の原因がないか確認するためにも、 内科やかかりつけ医への相談も検討しましょう。
心に現れる症状には、次のようなものがあります。
仕事を前にすると、こうした不安や緊張は強くなることがあります。これらの症状だけで適応障害やうつ病などと判断することはできませんが、心身の負担が増えてきている可能性は考えられます。
症状が繰り返し現れる場合は、どういった場面で強くなるのかを振り返り、必要に応じて医療機関や職場の相談窓口を利用しましょう。
心身の不調は、睡眠や食事、勤怠など日々の生活や行動にも影響する場合があります。
とくに、これまで問題なくできていたことが難しくなっている場合はあらためて心身の状態を確認したいところです。とはいえ、症状の程度は人によって異なるため、気になった時点で詳しく確認しても構いません。
症状が仕事以外の日常生活にも広がっている場合は、ひとりで対処しようとせず、医療機関や周囲の信頼できる人へ相談しましょう。
仕事に行けないほどの不調が現れたときは、無理に気持ちを切り替えようとする前に、安全に通勤・勤務できる状態かを確認しましょう。
吐き気や動悸が強い、起き上がれない、集中力や判断力が低下しているといった場合は、通常どおりの勤務が難しい可能性があります。
無理に出勤を続けると不調が重症化する恐れもあるため、休養するのも選択肢のひとつです。
支援制度や具体的な対処法についてより詳しく知りたい人は、以下のコラムも参考にしてください。
朝起きたときは、次の点を確認してみましょう。
食欲不振や動悸といった症状がある場合や、日頃の状態に比べて大きく変化がある場合、安全に通勤・勤務できるか不安を感じる場合は、休養や相談を検討しましょう。
精神的な不安が募り「自分を傷つけたい」「消えてしまいたい」といった気持ちがある場合は、身近な人や医療機関、地域の相談窓口へ速やかに連絡しましょう。
心身の不調が強く、安全に通勤・勤務することが難しい場合は、仕事を休むことも選択肢のひとつです。吐き気や動悸が強い、朝起き上がれない、考えがまとまらないといった状態で無理に出勤すると、通勤や業務の安全に影響する可能性があります。
また、そうした状態では、出勤を続けること自体が負担となり、心身がさらに疲弊する可能性も考えられます。
休むかどうかは、次のような点を確認して判断しましょう。
休むことに罪悪感をもつ人もいますが、体調を確認したうえで休養を取ることは、決して悪いことではありません。もし休んでも不調が続く場合は、医療機関への相談も検討しましょう。
仕事を休む場合は、勤務先の連絡ルールに従い、できれば始業前に上司や担当部署へ連絡しましょう。
まだ具体的な病名が確定していない場合は、詳しい症状や事情をすべて説明する必要はありません。「体調不良のため休みたい」と簡潔に伝え、必要に応じて急ぎの業務や次回の連絡予定を共有しましょう。
体調が悪く、本人からの連絡が難しい場合は、家族などに協力を求める方法もあります。無理に長いやり取りは続けず、体調を優先してください。
心身の不調が続く場合や生活・仕事に影響が出ている場合は、医療機関や職場の専門家へ相談しましょう。
相談できる内容は、相談先によって異なります。
| 相談先 | 相談できる主な内容 |
| 内科・かかりつけ医 | 頭痛、吐き気、腹痛などの身体症状 |
| 心療内科・精神科 | 不安、気分の落ち込み、不眠などの心身の不調 |
| 産業医 | 現在の健康状態や、勤務で必要な配慮 |
| 人事担当者・社内相談窓口 | 業務量や勤務時間、配置、休暇・休職制度 |
| 総合労働相談コーナー | ハラスメントや職場環境などの労働問題 |
医療機関によって診療内容は異なるため、受診前に確認しておきましょう。
受診する際は、症状が始まった時期や強くなる場面、睡眠や食事の状態、仕事への影響などをメモしておき、伝えるようにするとよいです。
仕事に行きたくないときの不調には、職場の人間関係、業務量、仕事内容、働き方など、複数の要因が関係している場合があります。
不調の原因がひとつだけでない場合もあるでしょう。また、本人が明確な理由を特定できていないこともあります。
どのような場面で不調が強くなるか振り返り、負担となっている可能性がある要因を整理しましょう。
上司や同僚との関係、職場での孤立、叱責、ハラスメントなどは、心理的な負担になる場合があります。
特定の人物から連絡が来たときや、その人物と会う予定がある日に不調が強くなる場合は、以下のようなことを記録しておくと相談時に役立ちます。
ひとりで相手と話すことが難しい場合は、上司や人事担当者と一緒に対応したり、社内外の相談窓口を利用したりして対処しましょう。
業務量が多い、残業や休日出勤が続いている、責任の重い業務をひとりで抱えているといった状況では、十分に休養できず疲労が蓄積する場合があります。
休んでも疲れが取れず、仕事を考えるだけで負担を感じる場合は、以下の内容を確認してみましょう。
業務量の軽減や期限の調整などを、上司や人事担当者へ相談することも検討しましょう。
仕事内容と本人の適性や希望が合っていないことや職場環境がよくないことも、心身の負担の要因になります。
たとえば、希望していた仕事内容と実際の業務が異なる場合や、職場でコミュニケーションがうまく取れずに馴染めないといったケースです。
業務内容や職場の人員配置については、本人の努力だけでは解決しにくい部分もあります。担当業務や勤務時間、配置などを調整できないか職場へ相談しましょう。
仕事上の悩みによる不調も考えられます。仕事での悩みは、年代や置かれている状況によって異なる場合があります。
年代ごとの仕事に関する悩みとして、以下のような例があります。
| 年代 | よくある悩みの例 |
| 20代 |
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| 30代 |
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| 40代・50代 |
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上記はあくまで一例です。同じ年代でも、家庭環境や仕事内容、本人の価値観などによって状況は異なります。現在何で悩んでいるのか、あらためて整理してみましょう。
仕事に関する不調で医療機関へ相談するタイミングは、不調の期間や症状の強さ、日常生活や仕事への影響を考慮して決めるとよいです。
不調についてひとりで判断することが難しい場合は、早めに医療機関や相談窓口を利用しましょう。病院を受診する目安となるタイミングを解説します。
心身の不調が長引く、繰り返すといった場合は医療機関への相談を検討しましょう。
出勤前になるたびに吐き気や動悸がする、症状が明らかに強くなってきているといった状態であれば、医療機関受診の目安といえるでしょう。
症状が強く、日常生活に影響が出ている場合は、不調の期間や頻度にかかわらず、受診するとよいです。
睡眠や食事、家事、身支度など、仕事以外の生活にも影響が広がっている場合は、医療機関への相談を考えましょう。
具体的には、ほとんど眠れない、食事や水分を十分に取れない、家事や身支度ができないといったケースです。
これまでできていたことができなくなる場合は、自身が感じている以上に心身へ負担がかかっている可能性があります。
また、家族や周囲の人が変化に気づくこともあります。そうした声も、心身の状態を確認する際の参考にしてみてください。
不安や気分の落ち込み、不眠などの症状が辛いと感じる場合は、すぐに心療内科や精神科へ相談しましょう。
症状が長期間続いていなくても、仕事や日常生活への影響が大きい場合や、辛くてどうしようもないと感じている場合は、相談して構いません。
吐き気、頭痛、腹痛、動悸などの身体症状が中心の場合は、内科やかかりつけ医へ相談する方法もあります。症状に合わせて受診する医療機関を決めましょう。
仕事に行きたくない状態が続く場合は、職場環境の調整や休職、退職・転職などを含めて今後の対応を考える必要があります。
心身の状態や職場環境、会社の制度、生活状況に合わせて、適切な対処をしましょう。
勤務を続けられる状態であれば、現在の職場で負担を減らせないか相談します。業務量や勤務時間などについて相談してみましょう。
| 相談する項目 | 調整の仕方の例 |
| 業務量 |
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| 勤務時間 |
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| 勤務形態 |
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| 配置・担当 |
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| 相談体制 |
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希望した調整が必ず認められるとは限りませんが、相談すれば現在の勤務先で仕事を続けられる可能性があります。
現在の症状を確認しながら、どういった調整があれば勤務し続けられるかを整理して、相談してみてください。
以下のコラムでは、職場との相談や交渉について記載しています。
業務を調整しても勤務の継続が難しい場合や、医師から休養をすすめられた場合は、休職を検討します。
休職制度の有無や利用条件、休職できる期間などは、会社の就業規則によって異なります。医師へ現在の状態を伝えたうえで、人事担当者などへ制度の内容を確認しましょう。
条件を満たす場合は、休職中に傷病手当金を受け取れる可能性があります。傷病手当金は、給与の約3分の2を、通算1年6ヵ月受け取れます。休職中の収入保障制度として活用できるでしょう。
休職期間は症状を緩和し治療する期間として捉え、しっかりと心身を回復させましょう。
休職についてより詳しく知りたい人は、以下のコラムも参考にしてください。
職場環境の調整や休職を経ても勤務を続けることが難しい場合は、退職や転職も選択肢になります。
ただし、体調がすぐれず判断力が低下しているときは、急いで結論を出す必要はありません。今後のキャリアにかかわるため、慎重に判断しましょう。
退職前には、次の内容を整理しておくとよいです。
体調が落ち着いてから転職活動を始める場合は、仕事内容や残業時間、勤務形態、職場の相談体制などを確認しましょう。
休職後の復職に不安がある場合は、リワークなどの復職支援サービスを利用することも選択肢のひとつです。リワークでは、次のような復職準備をおこないます。
復職までを段階的にサポートし、職場の定着を図ります。復職までは、主治医の意見、会社の復職基準、必要に応じて産業医の意見などを踏まえて調整します。
たとえばリワークセンターでは、オリジナルのプログラムテキスト全11種類とワークシート約100種類を用意しており、ストレスマネジメントやセルフケアなど、自分がつまずいているテーマを選んで取り組めます。
休職後に復職し、再び自分らしく働きたい人はリワークセンターへの相談を検討してみてください。
仕事に行きたくないという気持ちから、さまざまな不調が起きることがあります。こうした拒否反応がある場合は、現在の状態や生活への影響を確認するところから始めましょう。
安全に通勤・勤務することが難しい場合は、仕事を休むことも選択肢になります。不調が長引く場合や、日常生活にも影響が出ている場合は、ためらわず医療機関や職場の相談窓口で相談してみましょう。
復職や就職を目指す人の相談を数多く受けている支援機関もあります。リワークセンターもそのひとつで、これまでに3,000名以上の復職・就職を支援してきたため、同じような不調を経験した人の事例を踏まえて相談に応じてもらえます。
復職に向けて不安がある人や、復職後の働き方に悩んでいる人は、活用を選択肢のひとつとして考えてみましょう。